一般社団法人 日本レジャーダイビング協会（JLDA）とは

ご挨拶

「ダイビング事故に遭わない、ダイビング事故を起こさない」
「レジャーダイビングの安全・安心」
「いつでも、どこでも、安全に楽しいレジャーダイビング活動の提供」

当協会は1966年（昭和41年）に、旧科学技術庁の認可を得て、社団法人海中開発技術協会として発足し「シートピア計画」や「海底資源の調査開発」等の国際的活動を進めてまいりました。

レジャーダイビングの需要が盛んになるに伴い1998年(平成10年)現在の「社団法人 レジャー・スポーツダイビング産業協会」と名称を変更し、経済産省所管の社団法人として スノーケリングやスクーバダイビングなどを中心としたマリンアクティビティー全般の調査研究 と、その普及啓発、情報提供などを行ってまいりました。その後、平成26年4月1日をもって、一般社団法人日本レジャーダイビングに移行し、更なるダイビング界での事業活性化並びにダイビングの啓発、普及に努めます。

スポーツ観光産業は国内全産業界の中でも数少ない、伸びしろのある成長分野と言われており、特に海洋国家日本にとってはマリン関連産業の振興が重要課題となってきています。

このような状況下一般社団法人日本レジャーダイビング協会は関係省庁や各自治体、更にはアジアを中心とする諸外国、国内関連産業と連携しマリン関連産業の更なる振興を図っております。

レジャーダイビング市場での事業認知向上と一般ダイバーの皆様より高い評価をいただけるよう今後も努力していきたいと存じます。
今後とも益々のご支援を賜りますようお願い申し上げます。

会長　河野洋平
名称 一般社団法人 日本レジャーダイビング協会
JLDA (Japan Leisure diving Association)
設立1966年（昭和41年）社団法人海中開発技術協会
1998年（平成10年）社団法人 レジャー・ スポーツダイビング産業協会
2014年（平成26年）公益社団法人　日本レジャーダイビング協会設立
2017年（平成29年4月）一般社団法人日本レジャーダイビング協会
現在に至る
会長河野洋平
事業年度毎年4月1日から翌年3月31日まで

一般社団法人 日本レジャーダイビング協会の活動

この法人は、我が国におけるレジャーダイビング産業の普及と振興を図り、レジャーダイバーの事故防止と消費者保護の啓発、また、業界活性の支援を目的としています。

「レジャーダイビングの安全・安心」を最優先に

レジャーダイバーの安全・安心を提供すること、 ダイビング事故に遭わない、ダイビング事故を起こさない「レジャーダイビング事故ゼロを目指す」活動を主力にしています。

海洋自然を堪能できるダイビング関連産業は、伸びしろのあるコンテンツのひとつと言われています。他方、現実的には毎年一定数の事故も報告されるなど、安心かつ安全なサービスとしては課題も存在しています。

当協会では利用者の安全確保対策やレジャーダイビング界への情報普及の一助とするために、「ダイビングの面白さや安全なダイビング体験」のための情報普及を行います。

海の環境を守る活動

「水辺の環境保全」は普段立ち入ることのできない、水辺及び水中での環境保全活動を目的にしています。より多くの市民が活動に参加できるように機会をつくり、環境保全活動の実施方法や技術知識を広く普及することができる、市民講座やボランティア活動を実施できる場所の提供を行います。

地域の水辺及び海洋環境での環境保全活動（クリーンアップ活動）を支援いたします。すでに、活動予定をお持ちのグループ又は関係諸団体に皆様 には、活動計画、日程、場所及び活動目的を当協会までご連絡ください。ご提供いただきました活動内容につきましては、ホームページに掲載させていただき、 多くの市民の皆様に周知させていただき、賛同を得ていきたいと思います。

令和3年度 理事・監事 名簿

役職氏名
代表理事・会長河野洋平
理事・副会長舘石逸見
理事杉田浩一
理事中野龍男
理事平山裕章
監事奥山政夫

会員名簿

　正会員

mic21株式会社
株式会社キヌガワ
株式会社水中造形センター
セントラルスポーツ株式会社
日本アクアラング株式会社
株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン

令和2年度 事業計画

令和2年度における当協会の事業計画は、次のとおりである。

  1. 会議の開催
    1. 総会
      1. 通常総会　　年１回（事業年度終了の後３ヶ月以内）
      2. 臨時総会　　必要に応じて開催
    2. 理事会
      1. 定例理事会　　年４回（不定期開催）
      2. 臨時理事会　　必要に応じて開催
        定款第6章理事会第20条2項により、法人法第９６条の要件を満たしたときは、理事会の決議があったものとみなす。
    3. 事業委員会（部会など）　必要に応じて開催
  2. 事業の実施
    1. 部会（委員会）による事業案
      1. 感染症対策ガイドラインを周知させるための広報活動。
      2. ダイビング関連情報の普及のためダイビングとスポーツに関連するイベントを積極的に活用する。
      3. 消費者契約法に関連するガイドラインの作成。
      4. 収益事業の検討。
    2. 公益性の高い事業の継続
      1. 消費者相談窓口
      2. 業界市場動向調査

一般社団法人日本レジャーダイビング協会定款

下記のPDFからご確認ください

日本レジャーダイビング協会定款